セミナー

人事制度/研修内製化/人材育成/講師育成を中心に、
グローセンパートナーが皆様にシェアしたい様々なテーマでセミナーを開催しています。

こちらのセミナーは受付終了いたしました

2022/12/01開催

管理職・マネジャー自身が”自分で忙しくしている構造”に気づくには?

マネジャー向け「忙しさからの解放研修」の事例と演習の体験

日時:
2022/12/01(木) 10:00~12:00
会場:
オンラインセミナー(Web会議サービス「Zoom」を利用して実施します)
対象:
企業の人事担当者または教育研修担当者、管理職・マネジャー

多くのマネジメント研修やマネジメント定着支援を通じて、できるマネジャーとできないマネジャーの差は、
・問題解決の視点で、火消しか課題解決か
・人材育成の視点で、部下の話に耳を傾けられるか、忙しくして結論を述べてしまうのか
・仕事の役割分担の視点で、部下に仕事を任せられるか、任せられないか
という点に集約されます。

今回は、管理職・マネジャー向け「忙しさからの解放研修」の事例紹介と演習を体験いただくセミナーです。部下に仕事を任せたり、価値が少ない仕事をやめたり、意義が少ない会議をやめることで、課題解決の時間や部下との時間を創造する研修の内容をお伝えします。

マネジャー研修をやっても、マネジャーの心の声は、
・将来に向けての課題解決をしたいけど、忙しすぎるから
・部下とじっくり1on1したいけど、時間がないから
・学びを深めたいけど、それどころではないから
と上手に理由づけして、行動が進みません。頭では理解しても、体を動かすことにブレーキがかかります。

だから、まずは自分で自分を忙しくしている構造に気づき、手放すことからスタートだと考え始めました。

自分で自分を忙しくているのは、「反応行動」と呼ばれる誤作動があるからです。人は全員無意識に「反応行動」をしています。無意識だから修正が難しいのです。

人は、意図した行動と意図してない反応行動の両方を表現しながら生きています。本意の意図行動と反応行動をマネジャーの視点で表現すると、下記のようになります。
・本当は部下の話を聴きたいけど(意図行動)、ついつい結論を述べてしまう(反応行動)
・本当は部下に仕事を任せたいけど(意図行動)、ついつい自分でやってしまう(反応行動)
・本当はもっと優しく振る舞いたいけど(意図行動)、ついつい怒りをあらわにしてしまう(反応行動)
この反応行動が出やすくなるのは、忙しいとき、心のゆとりがないときです。
この観点からも、マネジャーに提供すべきなのは心のゆとりなのです。

この反応行動について、
・自分が反応行動をしていることに気づく演習
・反応行動を保留できる演習
・反応行動を手放せる演習
上記演習を通して、どうやってその構造に気づけるのかを体験してもらいます。

セミナー内容

・成人発達理論からみた反応行動とは
・なぜ忙しさの解放が必要なのか
・反応行動とは何か【演習】
・反応行動の手放し方【演習】
・実際の研修の組み立て方
・事例紹介・質疑応答

お申し込みにあたっての注意事項

※同業他社の方、社労士等士業の方のお申込はお断りさせていただいております。

開催要項

日 時 2022/12/01(木)10:00~12:00
場 所 オンラインセミナー(Web会議サービス「Zoom」を利用して実施します)
※インターネット環境をご準備ください。
※PC以外にもスマートフォン、タブレットからの参加も可能です。PC以外の端末をご利用の場合は、事前に無料アプリをダウンロードしていただく必要がございます。
※申込受付後に、詳しい接続方法や受講用URLをご案内します。
※本WEBセミナーは双方向でのやりとりをおこなうため、セミナー中は、カメラをオンにしての参加をお願いいたします。
対 象 企業の人事担当者または教育研修担当者
定 員 20名
受講料 無料

講師情報

島森 俊央(シマモリ トシヒサ)

島森 俊央(シマモリ トシヒサ)

株式会社グローセンパートナー 代表取締役
上智大学理工学部卒
「大家族主義」「一人ひとりが経営者」などの経営理念を貫く出光興産株式会社に入社。10年間で多くの職種を経験する。
その後、独立系コンサルティング会社にて、戦略立案から営業の現場支援なども行い、クライアントの業績を上げることができる人事コンサルタントとして活躍。上場企業のV字回復も実現。2007年取締役に就任。
2008年 株式会社グローセンパートナーを設立 。
一部上場企業から中堅・中小企業、ベンチャー企業に至るまで、人事制度の導入や役員/管理職クラスの教育研修を通して、クライアントの業績向上と社員活性化の実績を多く残している。
加藤洋平氏から直接、成人発達理論を学ぶとともに、自己変容の体験を進めており、既存のビジネスから一歩異なる視点でアドバイスができることが特徴である。